コラム

1.サーキュラーエコノミーとは？

そもそもサーキュラーエコノミーとは、日本語で直訳すると“循環経済”という意味。

これまで廃棄物とされていた製品や原材料を資源と考えリサイクルや再利用することで、資源を循環させる経済システムを指します。

EUが2015年12月に政策パッケージを公表したことにより、現在では概念として世界的に広まりました。

 

提唱者であるエレン・マッカーサー財団により、サーキュラーエコノミーの実現に欠かせないアクションとして挙げられた3原則は次の通り。

 

【1】廃棄物と汚染を生み出さないデザイン(設計)を行う

【2】製品と原料を使い続ける

【3】自然システムを再生する

 

近年サーキュラーエコノミーが注目されるようになった理由のひとつは、“人口の増加により循環経済の確立が不可欠になったから”といわれています。

国連の発表では、2050年までに世界人口は98億人まで増加すると推測されています。

人口が増えるとその分必要となる資源も増えますが、地球の資源は無限に湧き出てくるものではありません。

今後の人口増加に備えるためには、今から限りある資源を活かし、循環経済を確立する必要性があります。

 

また、現代の大量生産・大量消費を前提とする経済システムは気候危機や資源枯渇などをもたらしています。

そのため、現状抱えている社会的課題を解決するにはサーキュラーエコノミーの形成は必要不可欠とされています。

 

このような背景から、現代では従来の(大量生産・大量消費)経済システム「リニアエコノミー（線型経済）」から、「サーキュラーエコノミー(循環経済）」へ進化することが求められています。

 

2.「3R」との違い

「3R」とよく混同されやすいですが、その概念は異なります。

 

3Rとは、「Reduce(リデュース)」「Reuse(リユース)」「Recycle(リサイクル)」の総称。

限りある地球の資源を無駄にせず、循環型社会をつくるための取り組みを指します。

現在は世界的に推奨されており、日本では2000年に“循環型社会形成推進基本法”により以下のような3Rの考え方が導入されました。

 

＜Reduce＞無駄にごみを出さない

＜Reuse＞何度も繰り返し使用する

＜Recycle＞ごみをリサイクルする

 

つまり、3Rは「Reduce：抑制」「Reuse：再利用」「Recycle：再生」の3本軸で循環型社会の形成を目指しています。

 

サーキュラーエコノミーと3Rの大きな違いは、“廃棄物”という概念があるかどうか。

3Rでは廃棄物の一部を再資源化・再利用することを目標に掲げています。

それに対し、サーキュラーエコノミーでは廃棄物という概念を持たず、資源の調達や製造の設計の段階から資源の回収や再利用を前提としています。

 

【こちらの記事も合わせてご覧ください】

リユース・リデュース・リサイクルの違いとは？「3R」それぞれの主な取り組み例をご紹介

 

3.サーキュラーエコノミーとの付き合い方

企業がサーキュラーエコノミーに積極的に取り組むことは、様々なメリットをもたらすとしてビジネスシーンにおいて注目を集めています。

企業がサーキュラーエコノミーに取り込むことで得られる主なメリットは次の通り。

 

■資源コスト・廃棄コストの削減

■新たなサービス創造の可能性

■SDGsへのアプローチとして、社会へアピールできる

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　…etc

 

このようにサーキュラーエコノミーに取り組むことは、企業にとって今後の展望にも関わります。

「これから取り組みたい！」と考えている方は、まずは廃棄物処理方法を見直してみましょう。

 

ちなみに、リダクションテクノでは廃棄物の再資源化などのご相談にも対応！

サーキュラーエコノミーや廃棄物処理に関するご相談は、ぜひリダクションテクノまでお問い合わせください。

お客様ごとに最適な提案を作成し、持続可能な経営の一助になれるようサポートいたします。

 

4.サーキュラーエコノミーに関するご相談は“リダクションテクノ”まで！

冒頭でも解説した通り、現代においては「リニアエコノミー(線型経済)」から「サーキュラーエコノミー(循環経済)」へ進化することが求められています。

 

サーキュラーエコノミーは、3Rを含む“廃棄”を前提としない循環モデル。

持続可能な社会の実現という面だけでなく、コスト削減やブランディングなど企業にとってのメリットに繋がります。

ぜひこれを機に、サーキュラーエコノミーな取り組みの導入を検討してみてはいかがでしょうか？

 

なお、リダクションテクノではサーキュラーエコノミーに関するご相談はもちろん、廃棄物処分方法に関するご依頼にも対応しています。

産業廃棄物に関する幅広いご相談に応じていますので、廃棄物やリサイクルに関してお悩みを抱えている方はぜひお気軽にお問い合わせください！